日本製紙、東京農工大学、千葉大学はこのほど、NEDOのプロジェクトで開発した林業用土壌センシング技術、DNAマーカー育種技術とリモートセンシング技術を活用し、植林木の単位面積当たりのバイオマス生産量を現行法の1.8倍以上に増やせる精密林業技術を開発した。

　バイオ燃料は地球温暖化対策の手段として注目されているが、課題も残されている。化石燃料に対して競争力を持つためには原材料の低コスト化が必要で、そのためには植林地の単位面積当たりから得られるバイオマス生産量が重要となる。また、単位面積当たりの収量がアップして安価で高品質な植林木を供給できれば、天然林の伐採量の緩和にもつながり、地球環境の保全に役立つ。

　NEDOのプロジェクトにおいて、日本製紙、東京農工大学、千葉大学は、2013年12月から17年2月までの約3年間、ブラジル北部にある日本製紙保有のユーカリ植林地で、品種改良、植栽技術向上などによるバイオマスの収量アップのための共同研究を進めてきた。　その結果、大面積の土壌評価のための林業用土壌センシング技術で現行法の1.3倍の収量を確保、また優良木を選抜するためのDNAマーカー育種技術で現行法の1.4倍以上を可能にし、その両方を合わせることで収量を1.8倍以上（1.3×1.4）に増やすことに成功にした。さらに、ドローンや3Dレーザースキャナを使用して、バイオマス量評価のためのリモートセンシング技術を開発し、広大な植林地のバイオマス生産量をより精密で高効率に測定することも可能となった。

　日本製紙は、今回の研究成果を海外植林地における木質バイオマスの生産に活用するとともに、林業はもとより、木質バイオマスを主要原料とする製造業の発展・強化に結び付く展開を検討していく方針。

 

株式会社　紙業タイムス社　「Future6/19号」より