レンゴーの大坪清会長兼社長は経済誌『経済界』に毎月1回、「視点」と題した巻頭コラムを寄稿しているが、近刊の7月19日号では先の熊本地震に際して被災地に無償提供した「段ボールベッド」を取り上げている。

　『経済界』の読者は必ずしも製紙や段ボールに詳しいわけではないので、冒頭に「熊本地震では、車中泊などによるエコノミークラス症候群に起因する死亡事例が話題となったが、その予防策として段ボールが注目を集めたことはご存じだろうか？」と問いかけるところから、寄稿文はスタートする。

　そして今回、「全国段ボール工業組合連合会が先頭に立ち、段ボール産業が一体となって」被災地への段ボール供給に取り組んだことを紹介。当初は「売り込みと誤解されたこともあったが、結果的に5,000台以上のベッドを届けることができ、その有効性が理解されて今では大変感謝されている」と、この間の経緯を説明する。

　さらに「段ボールベッドは東日本大震災時、避難所で医療に携わった医師らの切実なニーズから生まれたものだ」とし、高さが35cmある段ボールベッドは床面での寝起きに比べ立ち上がりやすいので、運動不足から生じる足の血栓発生リスク、つまりエコノミー症候群の予防となり、粉じん対策としても有効だと述べる。

　「実際に利用された方々からは、立ち上がりやすくなった、よく寝られるようになった、気持ちが楽になった、鼻水や咳が減った、布団の湿気が減った、といった声が寄せられている」（大坪氏）

　段ボールは地域密着型の産業で全国に工場が分散しているため、広域の自然災害に対しても近隣地域で速やかな代替生産や輸送が可能だ。大坪氏は段ボールのこうした特性を説明したうえで、「ベッドの仕様を共通にし、いずれのメーカーからも供給可能な体制をつくり、いざという時に備えている。現在は全国の自治体との間で、段ボールベッドの供給に関する防災協定の締結も進んでいる」と全段連の取組みに言及。

　最後に「段ボールベッドの普及ならびに啓発を、段ボールだからこそできる社会貢献の一環ととらえ、段ボールの持つ温かみと優しさが災害時、避難を余儀なくされる皆さまの健康と安全に少しでもお役に立てるよう、今後も力を注いでいく」と締めくくっている。

 

株式会社　紙業タイムス社　「Future7/25号」より