東日本大震災では、王子製紙グループや自社の工場が被災した日本製紙グループ本社、大王製紙、レンゴーなどが支援物資を提供しているが、荒川区リサイクル事業協同組合では大久保信隆理事長（㈱大久保社長、関東直納商組理事長）が会社所在地の荒川区にトラックの提供を申し入れ、自らも搬送に加わって、同区と友好都市関係にある釜石市まで支援物資を運び届けた。
　ホームページによると荒川区と荒川区リサイクル事業協組は昨年７月、区内で災害が発生した場合に緊急輸送用車両を提供する「災害時における運搬車両類の提供に関する協定」を結んでいる。今回は、支援物資が被災地に届かないとの報道を見た大久保氏が搬送用トラックの提供を申し出、これに対し区は災害用備蓄品の輸送を依頼。
　３月17日朝、大久保氏、運転担当の国井氏と荒川区職員の３名が西川太一郎区長らに見送られて釜石市に向けて出発。翌18日午前７時30分釜石に到着。毛布300枚をはじめトイレットペーパー1,000ﾛｰﾙ、子供用紙おむつ2,144枚、飲料水、カップ麺など生活用品を送り届け、19日午後４時東京に戻ってきた。
　この件について同社の大久保薫常務はホームページのブログで、自らもハンドルを握った父親を「頑張る69歳！」と評している。
 

株式会社　紙業タイムス社　「Future　4/11号」より