日本通信販売協会（＝JADMA）は、全国の15～79歳の男女1,200名を対象に、2025年1年間の通信販売の利用動向を調査した報告書『第33回 全国通信販売利用実態調査報告書』を刊行した。
　報告書によると、業界の市場規模は2024年度に14.5兆円に達した。コロナ禍を経て日常的な買い物手段として定着した通販市場は、利用経験者が8割を超え、年間利用回数・利用金額ともに増加傾向が続いている。
　報告書では、利用率、利用広告媒体、購入商品、利用金額などについてさまざまな角度から分析。今回の調査では、通販利用の短所を問う設問の選択肢に、近年相談窓口に相談や苦情が多く寄せられている「定期購入」を加えるなど、より正確なな実態を把握できるよう一部修正を加えた。
　また、昨年から新たに設けたインターネット広告に関する設問では、Google検索経由の情報が最も多く参照されているものの、前年からやや割合が低下しており、その分、Instagram、TikTok、LINEといったSNS広告の活用が広がっている様子が伺えた。
　さらに同じく昨年新設した、モール型ECサイト・オークション・フリマサイトの利用率を問う設問では、モール型ECサイトの利用が7割を超え、特に20～40代の女性では80％以上と高い水準にあることが分かった。
　支払手段では、昨年に引き続きクレジットカード決済に加え電子マネー決済の利用が増加しており、キャッシュレス決済がさらに普及していることが分かった。商品の受取方法は、「対面・自宅受取」が依然として最多だが、「置き配」や「個人用宅配ボックス・宅配バッグ」といった非対面の受取方法も年々拡大しており、今後の利用意向でも同様の傾向が示されている。