日本紙パルプ商事が参加する産学連携プロジェクト「手書き価値研究会」は、筆記と読書の関係性を科学的に検証するため、「デジタル時代の学生における読み書きの実態調査」を実施、このほど、その調査結果を発表した。
　「手書き価値研究会」は応用脳科学コンソーシアム（＝CAN）が主催し、東京大学（大学院総合文化研究科酒井研究室、専門：言語脳科学）、NTTデータ経営研究所、日本紙パルプ商事、日本漢字能力検定協会、日本能率協会マネジメントセンター、パイロットコーポレーションが参加する共同プロジェクト。
　調査は、全国の18～29歳の学生計1,062名を対象に、「書字と読書における使用メディアについてのアンケート」という形で、3～8月に行われた。「書く」については、大学などの講義記録と、日常の予定管理に分け、用いる媒体（紙、電子機器）とその使用頻度などを調べた。「読む」は、本や新聞、雑誌などを読む時に用いる媒体や時間を調べた。
　調査結果によると、「大学などの講義内容を記録しない」と回答した人は10％で、日常的な予定の管理については、「紙または電子機器に記入しない」が24％ だった。
　本や新聞・雑誌を読む時間についての質問では、「いずれも普段読まない」と回答した人は20％。日常的に紙の本を読むと回答した人でも、その読書時間は1日当たり40分程度にとどまり、十分とは言えない状況であることが分かった。
　また、日常的に本や新聞・雑誌を読む人の方がより多様な場面で書く傾向にあり、多様な場面で書く人の方が本や新聞・雑誌をより長時間読む傾向があることも分かった。さらに、講義内容を記録する人や、本や新聞・雑誌を普段読む人の方が国語の読解問題の成績が高いことも明らかになった。CANは、書くことと読むことの累積効果によって、読解力が高まる可能性があると結んでいる。