アジア・パルプ・アンド・ペーパー（APP）は9月3日、インドネシア・スマトラ島のリアウ州で、インドネシア政府･自治体、国際熱帯木材機関（ITTO）、自然保護団体「ベランターラ基金」、地域住民、日本から参加の専門家、ボランティアおよび日本・インドネシアの関連企業と協力し、苗木を植樹した。この植樹活動は毎年この時期に実施しており、今年で6回目。日本からはエイピーピー･ジャパンのタン・ウイ・シアン会長や社員、関係者、一般ボランティアなどの計20名が参加した。

　植樹を行ったのは、リアウ州中部に位置するギアム･シアク･ケチルと呼ばれる泥炭地域で、希少な生態系を持つためユネスコから生物圏保護区に指定されている。従来はアカシヤやユーカリなどを植樹していたが、今年は初めて､地元の固有種であるジュルトンと呼ばれる広葉樹の苗木を植樹した。 

　APPの植樹活動は、インドネシアの生態系の保護と復元を支援する取組みの一環として行われており、2014年に植物生態学の権威である横浜国立大学の宮脇昭名誉教授が、劣化した生態系を回復させるため苗木の植樹を推奨したことをきっかけに始まった。これまで、87haの保護エリアに計4万2,000本を植樹している。 

　今年植樹した土地は、APPのパルプ材サプライヤーであるアララ・アバディ社が管理する自然保護地域20ha。多くの地域住民も植樹活動に参加した。地元固有樹種の植林は、スマトラトラやスマトラゾウの生息地としても知られるこの土地の生態系修復に貢献する。また、植林は外部者の違法侵入から地域住民を守ることにも役立ち、将来的には、森林の復元によって樹液や果物など非木材製品の収穫にもつながる。 

　日本から参加した一行は、植樹活動のほか、APPシナルマスグループの紙パルプ工場や研究開発センター、地元の農村の農業基盤構築･生計向上を支援する総合森林農業システム（IFFS）、絶滅危惧種であるスマトラゾウの保護エリアなども見学した。

 

株式会社　紙業タイムス社　「Future10/7号」より