大日本印刷は、宅配・通信販売・物流事業者などが使用する配送伝票の一部製品で使われているプラスチックシートを紙に切り替え、1月から本格販売を開始した。
　この伝票はすでに、ヤマト運輸の複数口伝票で昨秋から採用されており、これによりサプライチェーン全体でのGHG排出量を従来品と比べて約40％削減している。
　デジタル化の進展に加えてコロナ禍での外出制限もあり、オンラインショッピングが暮らしに定着し、配送量の増加が続いている。国土交通省が発表した「令和4年度 宅配便・メール便取扱実績」によると、宅配便取扱個数は前年度比＋約1.1％の50億588万個、約5,265万個増加しており、それに伴い配送伝票の数量も増加している。その一種である複数口伝票は、同じ配送先に2個口以上を発送する際に使う伝票で、送り先ごとに接着されており、剥がす際の破れを防ぐために、従来はプラスチックシートが使用されていた。大日本印刷はこれを、強度が高く耐水性のある紙に切り替えることで、GHG排出量を減らせる複数口伝票の開発に成功した。紙や接着剤などの材料構成を最適化すると同時に、製造工程を見直すことで、現行品と同等の品質を実現している。
 

株式会社　紙業タイムス社　「Future2/19号」より